問題: コンクリートの試験・物性(コンシステンシー・熱的性状・耐火性)、レディーミクストコンクリート(JIS A 5308:2024)の呼び方・配合計画書、および表面保護・ひび割れ補修工法に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
- 硬練りコンクリートのコンシステンシー試験方法として舗装コンクリートに用いられる振動台式コンシステンシー試験(Vebe試験の改良型)は、コーンによって成形された容器内のコンクリートが振動によって変形し、円板下面の全面に広がるまでの振動時間を秒で表した「沈下度」を測定するものであり、スランプ試験では判定できない硬練りコンクリートの最適細骨材率を求めることができる。また、細骨材中の塩化物量($\text{NaCl}$として)の許容限度は原則$0.04%$以下(購入者の承認を得て$0.1%$以下)であるが、プレテンション方式のプレストレストコンクリート部材に用いる場合は$0.02%$以下(購入者の承認があれば$0.03%$以下)と規定されており、人工軽量骨材(JIS A 5002)の呼び方として例えば「MA-417」と表示した場合、Mは骨材の絶乾密度、Aは骨材の実積率、4はコンクリートの圧縮強度、17はフレッシュコンクリートの単位容積質量による区分をそれぞれ表す。
- レディーミクストコンクリート(JIS A 5308:2024)の製品の呼び方は、コンクリートの種類による記号、呼び強度、粗骨材の最大寸法、スランプ又はスランプフロー、およびセメントの種類による記号の順に表す。また、レディーミクストコンクリート配合計画書の配合表における骨材の単位量は、人工軽量骨材を含めすべての骨材について表面乾燥飽水状態の質量で表し、アルカリシリカ反応抑制対策の方法として混和材(高炉スラグ微粉末、フライアッシュまたは火山ガラス微粉末)を使用する場合には、記号B、FまたはVの後の括弧内にコンクリート$1\text{ m}^3$当たりの単位混和材量($\text{kg/m}^3$)を記入する。
- コンクリートの線膨張係数、熱伝導率、比熱および熱拡散係数などの熱的性状は、水セメント比や材齢などの影響が小さく、骨材の種類および単位量に影響され、珪岩を用いた普通コンクリートは石灰岩を用いたものに比べて線膨張係数および熱伝導率が大きい。また、鉄筋コンクリートの火災時の温度は、$1$時間火災の場合で表面から深さ$2\text{ cm}$では約$600^\circ\text{C}$、$4\text{ cm}$では約$400^\circ\text{C}$になるとされており、花崗岩、大理石、石灰石等の骨材は中に含まれる石英あるいは炭酸塩系の鉱物が約$600^\circ\text{C}$以上の温度になると別の物質に変化し、加熱後に空気中の成分と反応して膨張・崩壊することがあるため、耐火性を必要とするコンクリートには熱伝導率および熱膨張率が小さく熱分解しにくい骨材(安山岩や凝灰岩など)を用いることや、十分なかぶり(厚さ)の確保、エキスパンドメタルなどの使用が有効である。
- 表面保護工法は主として表面被覆(有機系、無機系)工法と表面含浸工法に大別され、新設時に耐久性向上方法として適用する場合は、かぶりコンクリートの中性化や塩化物イオンの拡散を抑制できるため、この保護層を等価なかぶり(厚さ)として算定することができると考えられている。また、表面被覆工法では、コンクリートに初期欠陥や損傷がある場合には断面修復工法を先行して行い、表面のレイタンスや汚れ等を除去した後、下地処理剤(プライマー)塗布、不陸調整材(パテ)処理、主材(中塗り)塗布、仕上げ材(上塗り)塗布などの複数の工程で実施するほか、ひび割れに直交して鋼材を設置する補修工法のうち、かすがい状の鋼材を用いる一般鋼材製線材アンカー工法はひび割れ幅が変動する場合に適用し、PC鋼棒等を設置してプレストレスを与える高張力鋼材製線材アンカー工法はひび割れ幅が構造外力により変動する場合に適用し、耐力の回復を目的とする場合には構造計算により断面設計を行わなければならない。
【正解】
正解: 2
【詳細な解説】
■ 選択肢 1 : 適当
- 【技術的根拠・解説】 硬練りコンクリートのコンシステンシー試験、細骨材の塩化物許容限度、および人工軽量骨材の区分に関する要点は以下のとおりです。
- 振動台式コンシステンシー試験(JSCE-F 501):きわめて硬練りのコンクリートでは重力によるスランプ試験ではコンシステンシーを鋭敏に評価できないため、舗装コンクリート等ではVebe試験の改良型である振動台式コンシステンシー試験が用いられます。これは、コーンによって成形された容器内のコンクリートが振動($1500\text{ rpm}$)によって変形し、透明な円板下面の全面に広がるまでの振動時間を測定するもので、これを秒で表して「沈下度」といい、スランプ試験では判定できない硬練りコンクリートの最適細骨材率を求めることができます。
- 細骨材中の塩化物量($\text{NaCl}$として)の許容限度:JIS A 5308:2024(附属書JA 表JA.4)等において、細骨材(砂)の塩化物量は絶乾質量に対する$\text{NaCl}$の割合で$0.04\%$以下(購入者の承認を得た場合は限度$0.1\%$以下)と規定されています[cite: 1, 2]。ただし、プレテンション方式のプレストレストコンクリート部材に用いる場合は$0.02\%$以下とし、購入者の承認があれば$0.03\%$以下としてもよいと厳格に規定されています[cite: 1, 2]。なお、単位細骨材量を$800\text{ kg/m}^3$とした場合、細骨材中の$\text{NaCl}$含有量が$0.03\%$であればコンクリート中に導入される塩化物イオン($\text{Cl}^-$)量は$0.14\text{ kg/m}^3$、$0.04\%$であれば$0.19\text{ kg/m}^3$($\le 0.30\text{ kg/m}^3$)、$0.10\%$であれば$0.48\text{ kg/m}^3$($\le 0.60\text{ kg/m}^3$)となります。
- 人工軽量骨材(JIS A 5002)の区分と記号:人工軽量骨材は、以下の4つの項目によって区分され、例えば「MA-417」のように表示されます。
| 区分項目 | JIS A 5002の区分 | JIS A 5308(表JA.2)で適用される区分 | 「MA-417」の例 |
| 骨材の絶乾密度による区分 | L、M、H(粗骨材Mは$1.3$以上$1.8\text{ g/cm}^3$未満、細骨材Mは$1.0$以上$1.5\text{ g/cm}^3$未満) | M、H(※Hは購入者の指定に従い適用) | M |
| 骨材の実積率による区分 | A、B | A、B(※Bは購入者の指定に従い適用) | A |
| コンクリートの圧縮強度による区分 | 2、3、4 | 2(※)、3、4(※2は購入者の指定に従い適用) | 4 |
| フレッシュコンクリートの単位容積質量による区分 | 15、17、19、21 | 15(※)、17、19(※)、21(※)(※15, 19, 21は購入者の指定に従い適用) | 17 |
■ 選択肢 2 : 不適当(正解)
- 【技術的根拠・解説】 選択肢の記述には、JIS A 5308:2024における製品の呼び方、配合計画書の記載方法、およびアルカリシリカ反応抑制対策の記号に関して以下の3点の誤りがあります。
- 製品の呼び方の順序の誤り: JIS A 5308:2024(4.2 製品の呼び方)において、レディーミクストコンクリートの呼び方は、「①コンクリートの種類による記号、②呼び強度、③スランプ又はスランプフロー($\text{cm}$)、④粗骨材の最大寸法($\text{mm}$)、⑤セメントの種類による記号」の順で表します(例1:
普通 21 12 20 N、例2:高強度 50 60 20 L)。選択肢は「粗骨材の最大寸法」と「スランプ又はスランプフロー」の順序が逆になっており誤りです。 - 配合計画書における人工軽量骨材の質量表示の誤り: JIS A 5308:2024(表9 レディーミクストコンクリート配合計画書 注p)において、配合表に記入する骨材の単位量は、「人工軽量骨材の場合は、絶対乾燥状態の質量で、その他の骨材の場合は表面乾燥飽水状態の質量で表す」と規定されています。「人工軽量骨材を含めすべての骨材について表面乾燥飽水状態の質量で表す」とする記述は誤りです。 なお、配合計画書の使用材料欄における骨材の記載事項として、粒の大きさの範囲は細骨材(砕砂・スラグ細骨材・人工軽量細骨材・再生細骨材H)および粗骨材(砕石・スラグ粗骨材・人工軽量粗骨材・再生粗骨材H)で記入し、砂利では最大寸法を記入します(砂は記入不要)。また、粒度指標は細骨材では粗粒率を、粗骨材では実積率又は粗粒率を記入し、砕石、砕砂およびスラグ骨材を使用する場合に「微粒分量の範囲(%)」を記入します。
- アルカリシリカ反応抑制対策の記号(混和材)の記載内容の誤り: JIS A 5308:2024(附属書JB 表JB.1)において、配合計画書に記入するアルカリシリカ反応抑制対策の方法および記号は以下のとおり規定されており、混和材を使用する場合の記号
B、FまたはVの後の括弧内には、単位量($\text{kg/m}^3$)ではなく、「結合材量に対する混和材量の割合(%)を四捨五入によって小数点以下1桁に丸めて記入する」と定められています。
- 製品の呼び方の順序の誤り: JIS A 5308:2024(4.2 製品の呼び方)において、レディーミクストコンクリートの呼び方は、「①コンクリートの種類による記号、②呼び強度、③スランプ又はスランプフロー($\text{cm}$)、④粗骨材の最大寸法($\text{mm}$)、⑤セメントの種類による記号」の順で表します(例1:
| アルカリシリカ反応抑制対策の方法 | 配合計画書への記載記号 |
| コンクリート中のアルカリ総量の規制(JB.3) | AL ( kg/m³)(※計算されたアルカリ総量を四捨五入で小数点以下1桁に丸めて記入) |
| 混合セメントの使用(JB.4 a) | 高炉B種:BB、高炉C種:BC、フライアッシュB種:FB、フライアッシュC種:FC |
| 混和材の使用(JB.4 b) | 高炉スラグ微粉末:B ( %)、フライアッシュ:F ( %)、火山ガラス微粉末:V ( %)(※結合材量に対する混和材量の割合を小数点以下1桁に丸めて記入) |
| 安全と認められる骨材の使用(JB.5) | A |
■ 選択肢 3 : 適当
- 【技術的根拠・解説】 コンクリートの熱的性状および耐火性に関する要点は以下のとおりです。
- コンクリートの熱的性状:線膨張係数(熱膨張係数)、熱伝導率、比熱および熱拡散係数は、水セメント比や材齢などの影響が小さく、骨材の種類および単位量に大きく影響されます。普通コンクリート($10\sim 30^\circ\text{C}$)の比熱は骨材の種類によらず概ね$0.88\sim 1.0\text{ kJ/(kg}\cdot\text{K)}$程度ですが、珪岩を用いた場合は線膨張係数($12\sim 15\times 10^{-6}\text{/K}$)や熱伝導率($3.49\sim 3.61\text{ W/(m}\cdot\text{K)}$)、熱拡散係数($0.0056\sim 0.0062\text{ m}^2\text{/h}$)が大きく、一方、石灰岩を用いた場合は線膨張係数($5.8\sim 7.7\times 10^{-6}\text{/K}$)が小さくなります(また、軽量コンクリートや気泡コンクリートは熱伝導率および熱拡散係数が普通コンクリートに比べて非常に小さくなります)。
- 火災時の温度と骨材の耐熱性:鉄筋コンクリートの火災時の温度は、$1$時間火災の場合で、表面から深さ$2\text{ cm}$では約$600^\circ\text{C}$、深さ$4\text{ cm}$では約$400^\circ\text{C}$になるとされています。石材(岩石)の耐熱度は、安山岩、凝灰岩、砂岩、粘板岩、軽石が約$1000^\circ\text{C}$であるのに対し、花崗岩(約$570^\circ\text{C}$)、大理石(約$600^\circ\text{C}$)、石灰石(約$600^\circ\text{C}$)は中に含まれる石英($\alpha$-石英から$\beta$-石英への転移)あるいは炭酸塩系の鉱物(熱分解による$\text{CaO}$の生成)が約$600^\circ\text{C}$以上の温度になると別の物質に変化する場合があり、加熱後に空気中の成分(水分など)と反応して膨張・崩壊することもあります。
- 耐火性を高めるための対策:①鉄筋を保護するためかぶり(厚さ)を十分に大きくする、②かぶりコンクリートの剥落を防ぐためエキスパンドメタルなどを用いる、③熱伝導率および熱膨張率が小さく熱分解しにくい耐火性の高い骨材を選ぶ、④表面をせっこうプラスターなどの材料で保護する、⑤高強度コンクリート等の緻密なコンクリートにはポリプロピレンなどの短繊維を混入して爆裂を防止する、といった対策が有効です。
■ 選択肢 4 : 適当
- 【技術的根拠・解説】 表面保護工法およびひび割れ補修工法(線材アンカー工法)に関する要点は以下のとおりです。
- 表面保護工法の分類と予防保全的適用:表面保護工法は、主として表面被覆(有機系、無機系)工法と表面含浸工法(けい酸塩系、シラン系など)に大別され、必要により剥落防止対策として繊維メッシュやアンカーピン等を併用します。新設時に耐久性向上方法として表面保護工法を適用する場合は、かぶりコンクリートの中性化や塩化物イオンの拡散を抑制できるため、この保護層を等価なかぶり(厚さ)として算定することができると考えられています。
- ペイント系・シート系表面被覆材料の機能別分類:
- ペイント系材料:①柔軟性(ひび割れ追従性:エポキシ、ポリウレタン、ふっ素、アクリルゴム系、エポキシ系・SBR系・アクリル系ポリマーセメント等)、②厚膜性(遮塩性:エポキシ、アクリル、ビニルエステル、ポリエステル等)、③耐候性(アクリル、シリコン、ポリウレタン、ふっ素等)、④防汚性(落書き除去性:シリコン、ふっ素等/$\text{NO}_x$浄化:光触媒酸化チタン)、⑤剥落防止(FRP工法用)に分類されます。
- シート系材料:①FRP工法(剥落防止用:ガラス繊維、PVA繊維、ナイロン繊維、ポリプロピレン繊維/補強兼用:アラミド繊維、カーボン繊維)と、②シート貼付工法(ラミネート、ラミネート複合シート)に分類されます。
- 表面被覆工法の施工手順:コンクリートに初期欠陥や損傷がある場合には断面修復工法を先行して行い、表面のレイタンスや汚れ等をディスクサンダ、サンドブラスト、高圧水洗浄等によって除去した後、①下地処理剤(プライマー)塗布 $\rightarrow$ ②不陸調整材(パテ)処理 $\rightarrow$ ③主材(中塗り)塗布 $\rightarrow$ ④仕上げ材(上塗り)塗布という複数の工程で実施します(塗装回数を増やすことでピンホール等の欠陥を無くし、膜厚を増してひび割れ追従性や劣化因子浸入抵抗性を高めます)。
- 線材アンカー工法の使い分け:かすがい状の鋼材をひび割れに直交するようにアンカーしセメントモルタルや合成樹脂モルタル等を充填する「一般鋼材製線材アンカー工法」は、温度変化等によりひび割れ幅が変動する場合に適用します。一方、PC鋼棒のような高張力鋼材をひび割れに直交して設置しプレストレスを与える「高張力鋼材製線材アンカー工法」は、ひび割れ幅が構造外力により変動する場合に適用し、耐力の回復を目的とする場合には構造計算により断面設計を行わなければなりません。