問題:締固めを必要とする高流動コンクリートに関する次の記述のうち、最も適当なものはどれか。
- 締固めを必要とする高流動コンクリートは、自己充填コンクリート(無締固め)と同等の間隙通過性を確保する必要があるため、単位粗骨材かさ容積比は自己充填コンクリートよりもさらに小さい値(0.30未満)に設定しなければならない。
- 締固めを必要とする高流動コンクリートは、軽微な締固めによって流動化させるためフレッシュ時の降伏値が高く保たれており、打込み速度に関わらず型枠に作用する側圧は通常のコンクリートよりも小さくなるため、型枠・支保工の計算で液圧を考慮する必要はない。
- 締固めを必要とする高流動コンクリートの締固めにおいては、流動性が高く軽微な振動で容易に変形・充填するため、棒状振動機による過度な加振は粗骨材の沈降やペースト分の浮上などの材料分離を引き起こす恐れがあり、1箇所あたりの加振時間は通常のコンクリートよりも短く管理する必要がある。
- 示方書において、タイプ1はスランプおおむね23〜27cmを目標値とし通常のコンクリートの締固め労力の低減を主目的とするもの、タイプ2はスランプフローおおむね500〜600mmを目標値とし過密配筋部への軽微な振動による充填を主目的とするもの、と定義されている。
正解:3
各選択肢の解説
- 1. 不適当従来の自己充填コンクリート(無締固め)では、鉄筋間隙での骨材かみ合い閉塞を防ぐために単位粗骨材量を大幅に低減(粗骨材容積比で0.30〜0.35程度、粗骨材かさ容積比で0.50未満)し、その分ペースト・モルタル量を増やしていました。これに対し、「締固めを必要とする高流動コンクリート」は軽微な振動エネルギーを付与して間隙を通過させるため、粗骨材量を過度に減らす必要がなく、通常のコンクリートと同等からやや少ない程度(粗骨材かさ容積比で0.50〜0.55程度)を確保できます。これにより、ペースト量の過多に伴う水和熱上昇、乾燥収縮・自己収縮の増大、弾性係数の低下、コストアップを大幅に抑えられる点が最大の技術的メリットです。
- 2. 不適当締固めを必要とする高流動コンクリートは、静止時にはチクソトロピー(構造粘性)により流動を止めますが、打込み時や棒状振動機による振動が加わった瞬間には内部構造が破壊されて急激に液状化します。特に流動性が高いため、打込み速度が速い場合や振動締固め時には型枠全体に液圧(コンクリートの単位容積質量に基づく静水圧相当)に近い側圧が作用します。したがって、型枠および支保工の構造計算にあたっては、通常のコンクリートのような側圧低減を見込まず、原則として液圧を考慮して設計する必要があります。
- 3. 最も適当(正解)締固めを必要とする高流動コンクリートは、適度な材料分離抵抗性を備えつつも塑性粘性が低めに調整されているため、軽微な加振(数秒程度の短い振動)で速やかに鉄筋間隙や型枠隅角部へ流動・充填します。そのため、通常のコンクリートと同様の感覚で長時間加振(10〜15秒以上)を続けたり、過密にバイブレータを挿入すると、チクソトロピーが過剰に崩れて粗骨材の沈降やブリーディング・ペースト濃縮などの材料分離を誘発します。したがって、締固め管理にあたっては、加振時間を通常のコンクリートよりも短く(おおむね数秒程度)設定し、分離を生じさせない適切な加振管理を行う必要があります。
- 4. 不適当タイプ1とタイプ2の定義が逆です。土木学会コンクリート標準示方書[施工編]等における区分は以下の通りです。
- タイプ1:目標流動性をスランプフローでおおむね500〜600mmとし、自己充填コンクリートに近い高流動性を持ちながら、過密配筋構造物等に対して軽微な振動締固めを併用して確実に充填させるもの。
- タイプ2:目標流動性をスランプでおおむね23〜27cm(またはスランプフロー400〜500mm程度)とし、一般的な施工機械・作業の延長線上で締固め労力の大幅な軽減を図るもの。
本日の重要チェックポイント
- 開発背景と利点:無締固め(自己充填)の課題であった「粗骨材量減少による収縮増大・剛性低下・コスト高」を、軽微な加振を前提とすることで解決。粗骨材かさ容積比を0.50〜0.55程度確保可能。
- 流動性の区分:
- タイプ1:スランプフロー 500〜600 mm(過密配筋向け、軽微な加振で自己充填並みの充填性を発現)。
- タイプ2:スランプ 23〜27 cm(一般構造物向け、締固め労力の省力化)。
- 締固め管理:長時間の加振は材料分離(骨材沈降)の直接原因となるため、1箇所あたりの加振時間は通常のコンクリートより短い「数秒程度」にとどめる。
- 型枠側圧:流動化・加振により液状化するため、型枠設計では原則として「液圧(静水圧)」を考慮する。