問題(骨材)

問題: コンクリート用骨材の品質・特性およびレディーミクストコンクリート(JIS A 5308:2024)における骨材の取扱いに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  1. コンクリート用砕石及び砕砂(JIS A 5005)では、粒形判定実積率が砕石で56%以上(砕石8040、6040、4020を除く)、砕砂で54%以上と規定され、微粒分量は砕石で3.0%以下(粒形判定実積率が58%以上の場合は5%以下としてもよい)、砕砂で9.0%以下であり、協議によって定めた微粒分量の値に対する許容差は砕石で±1.0\pm 1.0%、砕砂で±2.0\pm 2.0%と規定されている。また、JIS A 5308:2024において、砕石を舗装コンクリートに用いる場合はすりへり減量が35%以下のもの、砕砂を舗装コンクリートおよび表面がすりへり作用を受けるものに用いる場合は微粒分量が5.0%以下のものを用いなければならない。
  2. 高炉スラグ粗骨材(JIS A 5011-1)の区分L(絶乾密度2.2 g/cm32.2\text{ g/cm}^3以上、吸水率6.0%以下)は、多孔質で吸水率が高いため、コンクリートの圧縮強度の特性値が21 N/mm221\text{ N/mm}^2未満で耐凍害性が必要でない場合に用いることができ、高炉スラグ細骨材は微弱な水硬性を有し気温が20℃を超える時期に固結塊を生じやすいため、貫入抵抗測定器による貫入抵抗係数が0.45以下であれば製造に支障をきたさないと評価される。また、フェロニッケルスラグ細骨材はオートクレーブ養生するとポップアウトを生じるおそれがあるためオートクレーブ養生する製品には使用してはならず、溶融スラグ骨材(JIS A 5031)はJIS A 5308:2024のレディーミクストコンクリートでは使用が認められていない。
  3. 再生骨材は骨材中に含まれるモルタルの量に応じてH、MおよびLの3水準に区分されており、このうち再生骨材H(JIS A 5021)は、JIS A 5308:2024において普通コンクリート、舗装コンクリートおよび高強度コンクリートに適用でき、アルカリシリカ反応抑制対策としてコンクリート中のアルカリ総量を3.0 kg/m33.0\text{ kg/m}^3以下に規制する抑制対策(JB.3)を適用することができる。また、JIS A 5308:2024における塩化物含有量の試験では、普通エコセメントを用いる場合には固定塩化物含有量を考慮して加算するが、再生骨材Hを用いる場合にはフレッシュコンクリート中の水の塩化物イオン濃度と単位水量との積のみで求め、骨材中の固定塩化物含有量を別に加算する必要はない。
  4. JIS A 5308:2024において、同一種類の骨材を混合して使用する場合は、混合前または混合後の品質のいずれかが規定に適合しなければならないが、絶乾密度、吸水率、安定性およびすりへり減量については混合前の品質が規定に適合しなければならず、異種類の骨材を混合して使用する場合は、塩化物量および粒度を除いて混合前の各骨材の品質が規定に適合しなければならない。また、回収骨材は普通コンクリート、舗装コンクリートおよび高強度コンクリートから回収した骨材を用い(再生骨材を含むフレッシュコンクリートからの回収骨材は用いない)、軽量コンクリートおよび高強度コンクリートには適用せず、目標回収骨材置換率の上限が5%以下のA方法では複数の新骨材を使用する場合でも混合割合(計量設定値)の補正を行わなくてよい。

【正解】

正解: 3

【詳細な解説】

■ 選択肢 1 : 適当

  • 【技術的根拠・解説】 コンクリート用砕石及び砕砂(JIS A 5005)における物理的性質の規格値は、絶乾密度が砕石・砕砂ともに2.5 g/cm32.5\text{ g/cm}^3以上、吸水率がともに3.0%以下、安定性試験における損失質量分率が砕石12%以下・砕砂10%以下、砕石のすりへり減量が40%以下と規定されています。
    • 粒形の良否の判定に用いられる粒形判定実積率(砕石は2010と1005を3:2で混合した試料、砕砂は1.2∼2.5 mm1.2\sim 2.5\text{ mm}の範囲の試料で測定)は、砕石で56%以上(砕石8040、6040、4020には適用しない)、砕砂で54%以上と規定されています。
  • 微粒分量の上限値は、砕石が3.0%以下(ただし粒形判定実積率が58%以上の場合、5%以下としてもよい)、砕砂が9.0%以下であり、協議によって定めた値に対する許容差は砕石が±1.0\pm 1.0%、砕砂が±2.0\pm 2.0%です。
  • なお、JIS A 5308:2024(附属書JA JA.4)では、砕石を舗装コンクリートに用いる場合はロサンゼルス試験機によるすりへり減量が35%以下のもの、砕砂(および各種スラグ細骨材、再生細骨材H)を舗装コンクリートおよびコンクリートの表面がすりへり作用を受けるものについて用いる場合は微粒分量が5.0%以下のものを用いなければならないと規定されています。

■ 選択肢 2 : 適当

  • 【技術的根拠・解説】 高炉スラグ粗骨材(JIS A 5011-1)は、絶乾密度・吸水率・単位容積質量に応じて区分N(絶乾密度2.4 g/cm32.4\text{ g/cm}^3以上、吸水率4.0%以下)と区分L(絶乾密度2.2 g/cm32.2\text{ g/cm}^3以上、吸水率6.0%以下)の2種類に区分されており、区分Lは多孔質で吸水率が高いため、コンクリートの圧縮強度の特性値が21 N/mm221\text{ N/mm}^2未満で耐凍害性が必要でない場合に用いることができます。
  • 高炉スラグ細骨材は、微弱な水硬性を有するため気温が20℃を超える時期に貯蔵中に固結塊を生じやすく、貯蔵の安定性はオートクレーブ装置による固結粒の有無の判定や、貫入抵抗測定器を人力で差し込む方法(貫入抵抗係数が0.45以下であればコンクリートの製造に支障をきたさない)によって評価されます。
  • フェロニッケルスラグ細骨材(JIS A 5011-2)を用いたコンクリートは、オートクレーブ養生するとポップアウトを生じるおそれがあるため、オートクレーブ養生するコンクリート製品には使用してはなりません。また、フェロニッケルスラグ細骨材と粗骨材は、コンクリートの単位体積質量の増加やアルカリシリカ反応の問題等から併用しないのが一般的です。
  • 一般廃棄物、下水汚泥またはそれらの焼却灰を溶融固化した溶融スラグ骨材(JIS A 5031)は、無筋コンクリート製品や設計基準強度35 N/mm235\text{ N/mm}^2以下のコンクリート製品などには適用できますが、JIS A 5308:2024のレディーミクストコンクリートでは使用が認められていません。

■ 選択肢 3 : 不適当(正解)

  • 【技術的根拠・解説】 再生骨材は、コンクリート塊を原料とし、骨材中に含まれるモルタルの量に応じてH(JIS A 5021)、M(JIS A 5022附属書A)およびL(JIS A 5023附属書A)の3水準に区分されています。
骨材種類再生粗骨材 絶乾密度 / 吸水率 / 微粒分量再生細骨材 絶乾密度 / 吸水率 / 微粒分量全不純物量上限
再生骨材H(JIS A 5021)2.5 g/cm32.5\text{ g/cm}^3以上 / 3.0%以下 /
1.0%以下
2.5 g/cm32.5\text{ g/cm}^3以上 / 3.5%以下 /
7.0%以下
2.0%以下
再生骨材M(JIS A 5022)2.3 g/cm32.3\text{ g/cm}^3以上 / 5.0%以下 /
2.0%以下
2.2 g/cm32.2\text{ g/cm}^3以上 / 7.0%以下 /
8.0%以下
2.0%以下
再生骨材L(JIS A 5023)規定なし / 7.0%以下 / 3.0%以下規定なし / 13.0%以下 / 10.0%以下3.0%以下
  • 選択肢の記述には、JIS A 5308:2024における再生骨材Hの取扱いに関して以下の3点の誤りがあります。
    1. 適用できるコンクリートの種類の誤り: JIS A 5308:2024(8.2 骨材 および 表2)において、再生骨材Hは普通コンクリートおよび舗装コンクリートだけに適用され、高強度コンクリートおよび軽量コンクリートには適用されません(なお、高強度コンクリートには各種スラグ粗骨材および普通エコセメントも適用されません)。
    2. アルカリシリカ反応抑制対策の方法の誤り: JIS A 5308:2024(8.2 表7)において、再生骨材Hのアルカリシリカ反応抑制対策の方法は「JB.4(アルカリシリカ反応抑制効果のある混合セメントなどを使用する抑制対策)又はJB.5(安全と認められる骨材を使用する抑制対策)」と規定されており、再生骨材Hに付着している旧モルタルからのアルカリ溶出等の影響があるため、JB.3(コンクリート中のアルカリ総量を規制する抑制対策)は適用できません。
    3. 塩化物含有量試験における固定塩化物量の加算の誤り: JIS A 5308:2024(10.6 塩化物含有量 c, d および 解説2.14 c)では、再生骨材Hおよび普通エコセメントを使用したコンクリートについて、練混ぜ水中に溶出しない固定塩化物イオンを考慮しなければならないと規定されています。 具体的には、フレッシュコンクリート中の水の塩化物イオン濃度と配合設計に用いた単位水量との積(bの値)に対し、普通エコセメントを用いる場合は「普通エコセメント中の塩化物イオンと単位セメント量との積に塩化物イオン残存比(α\alpha)を乗じた値」を加え、再生骨材Hを用いる場合は「再生骨材H中の塩化物量と配合設計に用いた再生骨材Hの量との積に $1/4$ を乗じた値(NaCl\text{NaCl} 相当量から Cl−\text{Cl}^- 相当量への換算係数 0.607 を考慮)」を加える必要があります。

ClRA−=14×0.607×CRA×WRA100\text{Cl}^-_{\text{RA}} = \frac{1}{4} \times \frac{0.607 \times C_{\text{RA}} \times W_{\text{RA}}}{100}

■ 選択肢 4 : 適当

  • 【技術的根拠・解説】 JIS A 5308:2024(附属書JA JA.9)における骨材を混合して使用する場合の規定は、試験で極めて問われやすい重要事項です。
    • 同一種類の骨材を混合して使用する場合(JA.9.2):混合前の各骨材の品質または混合後の骨材の品質のいずれかが規定に適合しなければなりませんが、絶乾密度、吸水率、安定性およびすりへり減量の4項目については、それぞれ混合前の品質が規定に適合しなければなりません。
    • 異種類の骨材を混合して使用する場合(JA.9.3):混合前の各骨材の品質が、塩化物量および粒度を除いてそれぞれの規定に適合しなければならず、塩化物量および粒度は混合後の骨材が規定に適合していればよいとされています。
  • また、JIS A 5308:2024(9.6 回収した骨材の取扱い)において、回収骨材は普通コンクリート、舗装コンクリートおよび高強度コンクリートから回収した骨材を用い、微粒分量が新骨材の微粒分量を超えてはならず、新骨材と比べて粒度が著しく異なる骨材、軽量骨材・重量骨材などの密度が著しく異なる骨材、および再生骨材を含むフレッシュコンクリートからの回収骨材は用いません。そして、回収骨材は軽量コンクリートおよび高強度コンクリートには用いません。
  • 回収骨材の使用方法には、目標回収骨材置換率の上限をそれぞれ5%以下として一定の割合で新骨材に添加し、1日ごとまたは出荷量がおよそ100 m3100\text{ m}^3に達する日数を1管理期間として管理する「A方法」と、専用の設備で貯蔵・運搬・計量して目標回収骨材置換率の上限をそれぞれ20%以下としてバッチごとに管理する「B方法」があります。2024年改正により、複数の骨材を混合使用している工場が回収骨材をA方法で使用する場合、新骨材の計量設定値において混合割合の補正を行わなくてよいことが明記されました。

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