問題: コンクリートの劣化機構および耐久性向上・補修対策に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
- コンクリートの中性化は、著しく乾燥している場合や濡れている場合には進みにくく、一般に大気中の相対湿度が40〜60%程度の条件において進行速度が最大値を示し、また、中性化の進行に伴ってコンクリート中のフリーデル氏塩などに固定化されていた塩化物イオンが遊離し、コンクリート内部へ移動して濃縮される。
- 骨材のアルカリシリカ反応性試験のうち、化学法(JIS A 1145)では、粉砕した骨材を80℃のアルカリ溶液で反応させ、溶液のアルカリ濃度減少量()と溶解シリカ量()から判定を行うが、早期に結果が判明し反応性が高いペシマムを示す骨材の検出に適する一方で、遅延膨張性骨材を検出できないという課題がある。
- レディーミクストコンクリート(JIS A 5308:2024)において、アルカリシリカ反応抑制効果のある混合セメント等を使用する抑制対策では、高炉スラグの分量が40%以上の高炉セメントB種もしくはC種、またはフライアッシュの分量が15%以上のフライアッシュセメントB種もしくはC種を用いるほか、混和材として高炉スラグ微粉末、フライアッシュまたは火山ガラス微粉末を、併用するポルトランドセメントとの組合せで抑制効果が確認された単位量で用いる。
- 電気化学的防食工法は、コンクリート内部の鋼材を陰極とし、外部から陽極を通じて直流電流を流すことで鋼材腐食による劣化を抑制する工法であり、このうち脱塩工法は、コンクリート表面積当たり0.001〜0.03 $\text{A/m}^2$程度の電流密度、1〜5 Vの通電電圧で防食期間中継続して通電することにより、電気泳動の原理で塩化物イオンをコンクリート外に抽出する方法である。
【正解】
正解: 4
【詳細な解説】
■ 選択肢 1 : 適当
- 【技術的根拠・解説】 中性化(炭酸化)は、空気中の二酸化炭素の作用を受けてコンクリート中の水酸化カルシウムが徐々に炭酸カルシウムになり()、アルカリ性が低下する現象です。
- 中性化の進行は時間の平方根に比例()し、環境条件として二酸化炭素濃度や温度が高いほど速くなりますが、湿度については著しく乾燥している場合や濡れている場合には進みにくく、大気中の相対湿度が40〜60%程度の条件において進行速度が最大値を示します。
- また、中性化の進行に伴い、コンクリート中のフリーデル氏塩などに固定化されていた塩化物イオンが遊離し、非中性化領域であるコンクリート内部へ移動して濃縮される現象(塩分の濃縮現象)が生じます。
- なお、JIS A 1152(コンクリートの中性化深さの測定方法)に基づきフェノールフタレイン1%エタノール溶液を噴霧して判定される中性化深さ(無色部分)よりも、鉄筋の発せい限界領域は一般的に内部(コンクリート表面側)にある点も重要なポイントです。
■ 選択肢 2 : 適当
- 【技術的根拠・解説】 JIS A 1145(骨材のアルカリシリカ反応性試験方法(化学法))では、粉砕した骨材を80℃のアルカリ溶液で反応させ、その溶液のアルカリ濃度減少量()と溶解シリカ量()を測定します。判定基準は、 かつ のとき、 の領域を「無害でない」とし、それ以外を「無害」とします。
- 化学法(JIS A 1145)は早期に結果が分かり、反応性が高いペシマムを示す骨材の検出には適していますが、遅延膨張性骨材を検出できないという課題があります。
- 一方、モルタルバー法(JIS A 1146)は、水セメント比50%、セメントのアルカリ量を水酸化ナトリウムの添加により1.2%に調整したのモルタルバーを作製し、温度、相対湿度95%以上の条件下で6か月間保存したときの膨張量が0.1%以上のものを「無害でない」と判定しますが、高反応性骨材のペシマム現象と遅延膨張性骨材を検出できないという課題があります。
■ 選択肢 3 : 適当
- 【技術的根拠・解説】 JIS A 5308:2024の附属書JB(JB.4 アルカリシリカ反応抑制効果のある混合セメントなどを使用する抑制対策の方法)では、以下の2つの方法が規定されています。
- 混合セメントを使用する場合:JIS R 5211に適合する高炉セメントB種(ただし、高炉スラグの分量は質量分率40%以上)もしくは高炉セメントC種、またはJIS R 5213に適合するフライアッシュセメントB種(ただし、フライアッシュの分量は質量分率15%以上)もしくはフライアッシュセメントC種を用いる。
- 混和材を使用する場合:高炉スラグ微粉末、フライアッシュまたは火山ガラス微粉末(JIS A 6209)を混和材として使用する場合は、併用するポルトランドセメントとの組合せにおいて、アルカリシリカ反応抑制効果があると確認された単位量で用いる。
- 配合計画書への記載記号は、高炉スラグ微粉末が
B( %)、フライアッシュがF( %)、2024年改正で追加された火山ガラス微粉末がV( %)(括弧内は結合材量に対する混和材量の割合を小数点以下1桁に丸めた値)となります。
■ 選択肢 4 : 不適当(正解)
- 【技術的根拠・解説】 電気化学的防食工法は、コンクリート内部の鋼材を陰極とし、外部から陽極を通じて直流電流を流すことで鋼材腐食による劣化を抑制する工法の総称であり、電気防食工法、脱塩工法、再アルカリ化工法、電着工法の4種類があります。
- 選択肢後半の「電流密度0.001〜0.03 、通電電圧1〜5 Vで防食期間中継続して通電する」という条件は「電気防食工法」のものであり、「脱塩工法」の条件ではありません。各工法の主な特徴と通電条件の違いは以下のとおりです。
| 工法名 | 防食の目的・主な効果 | 通電期間 | 電流密度(防食対象表面積当たり) | 通電電圧 | 電解質溶液 |
| 電気防食工法 | 腐食反応速度の低減(塩害・中性化) | 防食期間中継続 | - | ||
| 脱塩工法 | 塩化物イオン濃度の低減(塩害) | 約8週間(1〜2か月) | との混合溶液等 | ||
| 再アルカリ化工法 | アルカリ性の回復(中性化) | 約1〜2週間 | 水溶液等 | ||
| 電着工法 | 腐食因子の移動抵抗性の向上(塩害・中性化・非進行性ひび割れ) | 約6ヶ月間 | 海水等 |
- なお、供給電流量が適正であれば問題ありませんが、コンクリートから鉄筋(陰極)に過大な電流が流れると、鉄筋に近いコンクリートが軟化して付着強度が低下したり、陰極表面および内部に水素が発生してPC鋼材などで水素脆化が生じたりするため注意が必要です。